利益相反の有無の申告は、日本臨床検査技師会の臨床検査の研究・調査における利益相反（COI)に関する指針によると、臨床研究の公正・公平さを維持し、学会発表での透明性、社会的信頼性を保持しつつ産学連携による臨床研究の適正な推進を図ることが目的です（第1条）。具体例は、学会等で発表する者は研究に関連する企業や営利団体との経済的な関係について過去1年における利益相反状態の有無を自己申告するというものです（第2条）。さらに詳しくは第4条に報酬は年100万円以上や年間の講演料が50万円以上等、細かく規定されており、これらを超える場合は所定の書式での申告が義務化されています。
詳細はJAMTのホームページ「日臨技とは」から、プルダウンメニュー中の定款・諸規定を選択します。P73から医学研究に係る利益相反規定、P77から臨床検査の研究・調査における利益相反（COI)に関する指針がP92まで記載されています。

最も大切なことは、利益相反の有無を開示し、以下のことを申告することです。
＜対象者すべてが回避すべきこと＞
本会会員などは医学研究の結果とその解釈を発表や公表する際は、純粋に科学的根拠と判断に基づいて行われるべきであり、その医学研究の資金提供者・企業の恣意的な意図に影響されてはならず、また影響が避けられないような契約を締結してはならない。